家庭内でやけどをして病院に搬送される高齢者が増えている...

家庭内でやけどをして病院に搬送される高齢者が増えている。高齢者のやけどは対応が遅れがちで重症化しやすく、死に至るケースも少なくない。身体能力が衰える中、日常の危険を防ぐにはどのような対策が必要なのだろうか。やけどの基本知識と共に押さえたい。【八田浩輔】

　神奈川県内の女性（８９）が自宅の風呂場であげた大声に、驚いた家族が駆け付けた。女性は空の浴槽にしゃがみ込み、蛇口からは熱湯が流れ続けていた。搬送先の病院で、背中から足にかけて皮膚の中間層（真皮）に損傷が広がる「２度」のやけどを確認。当初は軟こうで治療したが、その後やけどは皮膚深部に達し、皮膚移植を行った。

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　熱傷（やけど）が専門の横浜市立大付属病院高度救命救急センターの春成（はるなり）伸之准教授（４７）は「一般的に高齢者のやけどは重篤になるという危険性が認識されていない」と話す。高齢者の皮膚は加齢で薄くなり、熱が伝わりやすいため、やけどが必然的に深くなる。逃げるのが遅れたり、心臓や肺が弱い場合は治療に耐えられない場合もある。また、やけど自体は改善しても、必要な介護レベルが上がるなど多くの場合で日常生活への影響は避けられない。

　春成さんは「やけどの部位の面積以上に、年齢が生死を決めていると言っても過言ではない」と指摘し、これを「熱傷予後指数」と呼ばれる指標で説明する。やけどは深さによって浅い順に１～３度に分けられるが、同指数は２～３度のやけどの範囲（体表面積比）に年齢を足したものだ。過去の症例から、同指数が１００を超すと、死に至るケースが一気に増す。単純な例を示すと、７０歳の人は、３度のやけど範囲が全身の３０％未満であれば助かるが、９０歳なら１０％未満でないと助からない可能性が高い、といった具合だ。

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　危険は日常に潜んでいる。高齢になるほど、生活する時間の長い住宅でけがをしやすい傾向を示すデータがある。国民生活センターが０３～０７年度の５年間で、全国２０カ所の病院から集めた事故情報２万１８６０件を分析したところ、６５歳以上の約６３％が、住宅でけがをする事故に遭遇していた。その割合は２０～６５歳未満と比較して１０ポイント高く、死亡事故のうち、原因の４分の３を占めたのがやけどだった。

　日常生活でやけどにつながりやすい特徴や共通点は何だろうか。国内ではやけどの詳しい原因や予後に関する長期かつ大規模な統計はなく、搬送先の施設ごとの調査に依存しているのが現状だ。

　そこで、春成さんらのチームは、横浜市内５区の介護事業所のケアマネジャーや民生委員など約１００人を対象に高齢者の生活実態調査をした。やけどの危険を感じた場面を尋ねたところ、「ストーブの火を付けたまま給油」「やかんの火を付けたまま忘れる」など物忘れや不注意に起因する傾向が強いことが分かった。さらに「手に震えがあるがマッチで火を付ける」など、長年刻み込まれた生活習慣に身体機能の低下が重なる複合的な要因も浮かび上がった。

　同病院では、調査結果を基にしたパンフレットを作成し、地域の介護事業所などでケアマネジャーや施設利用者に向けた啓発活動に努めている。提案する具体的な対策は、火を使わせない▽電力で温めるＩＨに切り替える▽身長に合わせてガスコンロの高さを低くする▽入浴中の追いだきはしない－－などシンプルなものだ。看護師のグループは、火の扱いなどに注意を促す歌に簡単な体操を組み合わせて、やけど予防を印象付けるＤＶＤを作成し、地域講習会などで配布を始めた。

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　学会も動き始めた。６月に横浜市で開かれた日本熱傷学会総会・学術集会では、高齢者のやけどがメーンテーマの一つに選ばれ、重症熱傷の全国データベース化に向けたワークショップも開かれた。

　だが、リスクが高い独居の高齢者に向けたアプローチをどうするかなど、課題は山積している。春成さんは「予防に勝る治療はないが、医療者の間でも、やけど予防に対する関心が必ずしも高いとは言えない。標準的な予防策を作り、効果的に広めないと高齢者のやけどの数は減らない」と指摘。学会や行政を超えた取り組みの必要性を強調する。

※毎日新聞　2010年7月9日　東京朝刊