家庭内でやけどをして病院に搬送される高齢者が増えている。高齢者のやけどは対応が遅れがちで重症化しやすく、死に至るケースも少なくない。身体能力が衰える中、日常の危険を防ぐにはどのような対策が必要なのだろうか。やけどの基本知識と共に押さえたい。【八田浩輔】
神奈川県内の女性（８９）が自宅の風呂場であげた大声に、驚いた家族が駆け付けた。女性は空の浴槽にしゃがみ込み、蛇口からは熱湯が流れ続けていた。搬送先の病院で、背中から足にかけて皮膚の中間層（真皮）に損傷が広がる「２度」のやけどを確認。当初は軟こうで治療したが、その後やけどは皮膚深部に達し、皮膚移植を行った。
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熱傷（やけど）が専門の横浜市立大付属病院高度救命救急センターの春成（はるなり）伸之准教授（４７）は「一般的に高齢者のやけどは重篤になるという危険性が認識されていない」と話す。高齢者の皮膚は加齢で薄くなり、熱が伝わりやすいため、やけどが必然的に深くなる。逃げるのが遅れたり、心臓や肺が弱い場合は治療に耐えられない場合もある。また、やけど自体は改善しても、必要な介護レベルが上がるなど多くの場合で日常生活への影響は避けられない。
春成さんは「やけどの部位の面積以上に、年齢が生死を決めていると言っても過言ではない」と指摘し、これを「熱傷予後指数」と呼ばれる指標で説明する。やけどは深さによって浅い順に１～３度に分けられるが、同指数は２～３度のやけどの範囲（体表面積比）に年齢を足したものだ。過去の症例から、同指数が１００を超すと、死に至るケースが一気に増す。単純な例を示すと、７０歳の人は、３度のやけど範囲が全身の３０％未満であれば助かるが、９０歳なら１０％未満でないと助からない可能性が高い、といった具合だ。
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危険は日常に潜んでいる。高齢になるほど、生活する時間の長い住宅でけがをしやすい傾向を示すデータがある。国民生活センターが０３～０７年度の５年間で、全国２０カ所の病院から集めた事故情報２万１８６０件を分析したところ、６５歳以上の約６３％が、住宅でけがをする事故に遭遇していた。その割合は２０～６５歳未満と比較して１０ポイント高く、死亡事故のうち、原因の４分の３を占めたのがやけどだった。
日常生活でやけどにつながりやすい特徴や共通点は何だろうか。国内ではやけどの詳しい原因や予後に関する長期かつ大規模な統計はなく、搬送先の施設ごとの調査に依存しているのが現状だ。
そこで、春成さんらのチームは、横浜市内５区の介護事業所のケアマネジャーや民生委員など約１００人を対象に高齢者の生活実態調査をした。やけどの危険を感じた場面を尋ねたところ、「ストーブの火を付けたまま給油」「やかんの火を付けたまま忘れる」など物忘れや不注意に起因する傾向が強いことが分かった。さらに「手に震えがあるがマッチで火を付ける」など、長年刻み込まれた生活習慣に身体機能の低下が重なる複合的な要因も浮かび上がった。
同病院では、調査結果を基にしたパンフレットを作成し、地域の介護事業所などでケアマネジャーや施設利用者に向けた啓発活動に努めている。提案する具体的な対策は、火を使わせない▽電力で温めるＩＨに切り替える▽身長に合わせてガスコンロの高さを低くする▽入浴中の追いだきはしない－－などシンプルなものだ。看護師のグループは、火の扱いなどに注意を促す歌に簡単な体操を組み合わせて、やけど予防を印象付けるＤＶＤを作成し、地域講習会などで配布を始めた。
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学会も動き始めた。６月に横浜市で開かれた日本熱傷学会総会・学術集会では、高齢者のやけどがメーンテーマの一つに選ばれ、重症熱傷の全国データベース化に向けたワークショップも開かれた。
だが、リスクが高い独居の高齢者に向けたアプローチをどうするかなど、課題は山積している。春成さんは「予防に勝る治療はないが、医療者の間でも、やけど予防に対する関心が必ずしも高いとは言えない。標準的な予防策を作り、効果的に広めないと高齢者のやけどの数は減らない」と指摘。学会や行政を超えた取り組みの必要性を強調する。
※毎日新聞 2010年7月9日 東京朝刊
山口市の助産師（４３）が、出産を担当した同市の女児に、厚生労働省が指針で与えるよう促しているビタミンＫを与えず、代わりに「自然治癒力を促す」という錠剤を与え、この女児は生後２か月で死亡していたことが分かった。
助産師は自然療法の普及に取り組む団体に所属しており、錠剤はこの団体が推奨するものだった。母親（３３）は助産師を相手取り、約５６４０万円の損害賠償訴訟を山口地裁に起こした。
母親らによると、女児は昨年８月３日に自宅で生まれ、母乳のみで育てたが、生後約１か月頃に嘔吐(おうと)し、山口県宇部市の病院でビタミンＫ欠乏性出血症と診断され、１０月１６日に呼吸不全で死亡した。
新生児や乳児は血液凝固を補助するビタミンＫを十分生成できないことがあるため、厚労省は出生直後と生後１週間、同１か月の計３回、ビタミンＫを経口投与するよう指針で促し、特に母乳で育てる場合は発症の危険が高いため投与は必須としている。
しかし、母親によると、助産師は最初の２回、ビタミンＫを投与せずに錠剤を与え、母親にこれを伝えていなかった。３回目の時に「ビタミンＫの代わりに（錠剤を）飲ませる」と説明したという。
助産師が所属する団体は「自らの力で治癒に導く自然療法」をうたい、錠剤について「植物や鉱物などを希釈した液体を小さな砂糖の玉にしみこませたもの。適合すれば自然治癒力が揺り動かされ、体が良い方向へと向かう」と説明している。日本助産師会（東京）によると、助産師はビタミンＫを投与しなかったことを認めているという。助産師は読売新聞の取材に対し、「今回のことは何も話せない。今は助産師の活動を自粛している」としている。
ビタミンＫ欠乏性出血症 血液凝固因子をつくるビタミンＫが不足して頭蓋（ずがい）内や消化管に出血を起こす病気。母乳はビタミンＫの含有量が少ない場合がある。
※（2010年7月9日 読売新聞）
神奈川県は８日、乳幼児を中心に夏風邪の一種「ヘルパンギーナ」（水疱(すいほう)性咽頭(いんとう)炎）が県内で流行し、国の警戒レベルに達したと発表した。注意を呼びかけている。
県健康危機管理課によると、６月２８日から１週間の県指定医療機関２０９か所の平均患者数が６・５５人となり、警報レベル（６人）を超えた。県内で警戒レベルを超えるのは２００７年以来。
ヘルパンギーナは、ウイルスが原因の感染症で、のどの奥に水疱ができ、高熱、食欲不振、嘔吐(おうと)などの症状を引き起こす。乳幼児を中心に初夏から秋にかけて流行しやすい。
同課では「うがいや手洗いをして予防してほしい」と呼びかけている。
※（2010年7月9日 読売新聞）
経済的な理由で、患者が治療を中断せざるを得なかった事例が、宮城県内の５割以上の医療機関であったことが、県保険医協会（北村龍男理事長）の調査で分かった。
経済情勢の悪化による失業者の増加などで、医療費に苦しむ患者の姿が浮き彫りとなった。同協会は「症状が悪化し、命を落とすなど、取り返しのつかない事態につながりかねない」として、国に負担軽減策を求める方針だ。
調査は６月、同協会に加盟する医療機関７１５施設に半年間の状況に関する質問について郵送、うち１１８施設（１６・５％）から回答があった。
それによると、患者の経済的な事情で、治療を中断した事例は６１施設であり、患者から検査や治療、投薬を断られたことがあるのは６２施設。医療費の未払いを抱える医療機関も６５施設で確認された。
中断した病名で多かったのが、長期の治療が必要な糖尿病や高血圧、高脂血症など。中断は、入院や検査設備が整い治療項目が多く、負担が重くなりがちな病院で目立った。
治療を中断した医療機関からは、失業するなどして保険料の支払いが困難となり、「無保険者の受診が増えている」や「『支払いを給料日まで待ってほしい』と言われた」との声が寄せられた。
同協会は「経済的な理由で医療が受けられないことはあってはならない。負担を気にせず、いつでも安心して医療が受けられるようにすべき」と事態を重くみている。
※（2010年7月9日 読売新聞）
※（2010年6月18日 読売新聞）
石狩】市民の健康づくりを図ろうと、市は初の「健康づくり計画」を策定する。７月中旬にも学識経験者や保健医療団体関係者ら１５人で構成する「健康づくり推進協議会」を立ち上げる。１１月末までに原案をつくり、市民や医療関係者らの意見も踏まえ、２０１１年度スタートの５カ年計画とする方針だ。
糖尿病やメタボリック症候群（内臓脂肪症候群）など生活習慣に由来する患者が増えている一方、死亡原因もがんや心疾患など約６割が生活習慣病を起因としていることから、病気予防に主眼を置いた計画を策定することにした。
基本的視点として《１》ライフステージに応じた健康づくり《２》市民主体の健康づくり《３》健康づくり支援のための環境づくり《４》「元気」を増やす健康づくり－を掲げた。このうちライフステージに応じた健康づくりでは、妊娠から出産、子供、働き盛りの市民、高齢者の各段階で、食育やがん検診、特定健診、心の健康づくり、認知症対策などの施策を行う意向だ。
また、健康づくりを支援するため、情報発信や啓発活動、スポーツ推進、地域医療充実などの施策で環境を整える。市は健康づくり推進協議会と連携しながら、横断的な庁内組織で原案を作成する。
※北海道新聞 2010年6月23日
※朝日新聞 2010年6月16日
※朝日新聞 2010年6月16日
プチ整形で簡単にしわが取れると人気の「ボトックス注射」の９割以上で未承認薬が使われているとして、社団法人・日本美容医療協会が注意を促す通知を医師に流し、患者向けの無料相談に乗り出した。未承認薬は中国、韓国などから輸入されているが、成分や安全性ははっきりしていない。ボトックス治療による健康被害も国内外で報告されている。
ボトックスは、ボツリヌス菌の毒素を成分とする筋弛緩（しかん）剤。しわを防ぐ効果が３～４カ月間、期待できると広まった。国内では昨年２月、６５歳未満の成人で眉間（みけん）の表情じわをとることを効能とする「ボトックスビスタ」が承認発売され、１瓶４万円台（２～４人分程度）で流通している。
しかし、承認以前から個人輸入で使われていた薬が、いまだに承認薬の数分の１の価格で流通している。承認薬を販売するグラクソ・スミスクラインによると、しわ取り効果をうたう薬剤は年間５万本以上が輸入されており、承認薬のシェアは数％にとどまるという。使用薬剤の多くは中国、韓国などからの輸入薬で一部、本国で承認されているが、国内では成分や安全性を審査されていない。
グラクソや同協会は薬剤の流通量から、国内の利用者は１０万人以上と推定する。
未承認薬については、緊急性が高い場合や国内に代替品が流通していない場合に限り、医師が個人輸入できる。ボトックスは医師の裁量で、美容目的で広く使われているのが実態という。
使用された薬剤は不明だが、ボトックス治療による健康被害は国内外で報告されている。美容外科の専門医らでつくる日本美容医療協会には、「両眉がつり上がり、目が下にたれてしまった」「呼吸困難が続いている」などの相談が年間約４０件寄せられているという。国民生活センターにも「額から鼻の上部まで腫れた」「まぶたが動かなくなった」などの苦情が寄せられているという。
米国では、中国製品を使った患者が呼吸困難を起こすなどの事故が報告されている。承認薬でも副作用はあるが、未承認薬は、薬事法に基づき販売されている承認薬に比べよりリスクがあると、厚生労働省も注意を促している。
同協会理事の大森喜太郎医師は「治療費が１回数千円など、安さを売りにしている所は、未承認薬を使っている可能性が高い。患者は医師に、どの薬を使っているのか確認してから治療を受けて欲しい」と話している。
無料相談は、同協会のウェブサイト（http://www.jaam.or.jp/）で受け付ける。グラクソは、治療の講習を受けた約１６００人の医師の所属医療機関をサイト（http://shiwatori.jp/search/index.html）で公表している
※朝日新聞 2010年6月17日
地域精神保健医療の体制を話し合う厚生労働省の検討チームは１７日、医療や福祉の専門家チームが精神疾患患者の自宅を訪ね、治療や生活の相談に乗る訪問支援を本格導入することで合意した。重症患者の治療が長期入院に偏っている現状を改め、地域で患者を支える体制に大きく転換することになる。
検討チームは、人材を育てて医師や看護師らによる多職種チームが担う▽医療機関はベッド削減に取り組む▽住まいの整備を併せて行う、などの方向で一致した。厚労省は来年度予算の概算要求に関連の費用を盛り込む方針。
在宅の精神疾患患者を専門家らが支える活動は欧米で「アウトリーチ」と呼ばれ、日本にもすでに１２チームある。そのうちの一つは検討チーム委員の精神科医、高木俊介さんが６年前に全国に先駆け京都市を拠点にして始めた。医師や看護師、精神保健福祉士ら１５人が２４時間態勢で患者約１２０人を回る。
統合失調症で２０年以上入退院を繰り返した男性（４７）は３年前に一人暮らしを始め、高木さんらの支援を受ける。週４回、看護師らが訪ね、生活上の悩みや服薬の相談に乗る。スタッフは携帯電話の番号を伝え、緊急時に出動することも。男性は「家で勉強できてうれしい」と話す。
高木さんによると、チームの経費は年間約１億円。公的医療保険の診療報酬でまかなえる。「入院治療だと３倍はかかる」と指摘する。
日本では精神科に３３万人が入院し、入院患者の４分の１を占める。平均在院日数は３１３日、約４割の人が５年以上入院している。欧米では入院治療は人権上の問題もあるとして訪問支援を積極的に導入している。
厚労省は６年前に「入院から地域への移行」を宣言したが、実現は遅れている。検討チームの会合に招かれた元患者は入退院を繰り返した体験について、「自尊心を１００％失った」と訴えた。鉄格子がはめられた部屋に閉じこめられ、売店にも行けなかったという
※朝日新聞 2010年6月17日
一般医薬品（大衆薬）のうち、副作用のリスクが高い第１類医薬品を販売する際、薬の詳細な説明など薬事法に定められた手順を守っていない店舗が約半数に上ることが１８日、厚生労働省の調査でわかった。昨年の改正薬事法の施行で新たな販売方法が定められたが、同省は「まだ制度が十分定着していない」として、都道府県に店舗を指導するよう求めた。
今年１～３月上旬、委託を受けた民間調査会社の調査員が一般客を装い、全国３９９１の薬局・薬店を訪ねて調査した。
胃腸薬や発毛剤などの第１類を扱う１９４９の薬局・薬店のうち、「購入前に文書を用いて詳細な説明があった」のは５０．５％、「購入前に文書を渡されたが詳細な説明はなかった」が７．１％、「口頭のみでの説明だった」は２２．５％、「説明自体なかった」も１９．８％に上った。
同法はリスクの低いうがい薬や目薬などの第３類医薬品のみ郵送販売を認めている。だが、インターネットの検索サイトで「通信販売」「医薬品」で検索した１０件のうち、６件で第１類、第２類医薬品が購入できたという。
※朝日新聞 2010年6月18日
胃がんとのかかわりが深いとされるヘリコバクター・ピロリ（ピロリ菌）の除菌治療について、厚生労働省は１８日、保険適用の対象範囲を広げる通知を出した。これまでは胃潰瘍（かいよう）と十二指腸潰瘍の患者に限られていたが、除菌治療に使う１５種類の医薬品に、新たな効能・効果が承認されたのに伴うもの。
新たに適用されるのは、悪性リンパ腫の「胃ＭＡＬＴリンパ腫」や難病の「特発性血小板減少性紫斑病」の患者と早期胃がんに対する内視鏡の治療を受けた患者。
ピロリ菌は、胃の粘膜にいて、胃潰瘍や十二指腸潰瘍を引き起こすとされる。日本ヘリコバクター学会は、薬による除菌治療が胃がんの予防に役立つとして、保険適用の拡大を厚労省に要望していた。
従来は除菌前の検査や、薬による除菌治療に公的な医療保険が使えるのは、胃潰瘍や十二指腸潰瘍の患者に限定されていた。
※朝日新聞 2010年6月19日
米食品医薬品局（ＦＤＡ）は１７日、輸血用の血液などの米国内最大手の米赤十字社に１６００万ドル（約１５億円）の罰金を科した、と発表した。血液の採取や、製品加工に連邦法違反などがあったとしている。
米赤十字社は、血液から採った赤血球や血小板などを病院向けに販売している。ＦＤＡによると、今回見つかった違反で加工品の品質が損なわれる可能性があり、昨年１０月、米赤十字社に書簡を送って改善を求めていた。ただ、問題発生を防ぐ措置も取られているため、安全性には問題はないと考えられるとしている。
ＦＤＡは２００３年以降、米赤十字社へ同様の書簡を１２回送っており、今回の分を除いて２１００万ドル（約１９億円）以上の罰金を科している。
※朝日新聞 2010年6月19日
国内製薬最大手の武田薬品工業は１９日、昨年の新型インフルエンザの世界的流行を受け、インフルワクチン事業の復活を検討していることを明らかにした。１９９４年に一度撤退したが、国内の生産能力不足や海外ワクチン市場の拡大を受けて判断した。第一三共も参入を表明しており、中小メーカーに頼ってきた環境が変わりそうだ。
山口県光市の自社工場に近く実験設備を設置し、昨年の豚由来のインフル流行の前から懸念されてきた強毒性の鳥インフルを含めた研究を始める。
政府は２０１３年度をめどに、半年で国民全員分のワクチンが国内製造できる体制の確立を目指している。武田もこうした枠組みの補助金を活用しつつ、数年内に本格生産を始める意向だ。第一三共も提携先の北里研究所（東京都）のインフルワクチン生産に協力、強化するなどの形で参入を検討している。
インフルワクチン生産は予防接種が任意化し、需要が減ったために９０年代半ば以降に武田などが撤退。現在の国内インフルワクチンメーカーは北里や阪大微生物病研究会（大阪府）など４機関のみで、小規模で国の計画に沿った生産しかしておらず、昨年の大流行時には用意したワクチンの６割を輸入に頼った。
※朝日新聞 2010年6月20日
体脂肪計や尿糖計などユニークな商品の開発で知られるタニタ（本社・東京）が、今度は、人の眠りの状態をはかる「睡眠計」を開発した。消費カロリーを詳しく測る「活動量計」も、小型にした２号機を今月初めから売り出しており、健康志向の家庭の需要をがっちりつかむ戦略だ。
「睡眠計」は、布団の下に敷き、組み込んだ圧力センサーで、寝ている間に、脈拍や呼吸の数、体の動きを測定。専門機関の検査データをもとに眠りの深さを判定し、時系列データや点数化した総合評価を示す。日々の記録をグラフで表示し、眠りの傾向を把握することもできるという。
発売は６月末で、定価は税込み３万６７５０円。一般家庭のほか、医療・介護施設、運転手の健康管理に使いたいという運輸業界向けに、初年度１万台の販売を見込む。
一方、「活動量計」は、携帯電話などに使われる３軸加速度センサーで、体の動きを細かく検知。消費カロリーをはかる。胸ポケットなどに取り付けて使う。昨年４月に売り出した１号機が、目標の倍以上の８万６千台売れた。このため、今月１日、小型化し、外装にアルミを使ってデザインもよくした２号機を発売した。店頭の想定価格は８千円程度で、年６万台の販売を計画している。
タニタは老舗（しにせ）の計測器具メーカー。約５０年前に体重計や食品用はかりを開発し、１９９２年に世界で初めて体脂肪計を発売した。
※朝日新聞 2010年6月20日